海外のチップ事情|2020年以降の最新動向と留学生へのポイント

海外のチップ事情

旅行や留学で海外に滞在するときに気になるのがチップ。日本ではあまり馴染みがありませんが、海外では“ありがとう”の気持ちを伝える大切な習慣です。

海外のチップ事情は国や地域によって異なり、2020年以降はコロナ禍やキャッシュレス化の影響で少しずつ変化しています。ここではアメリカ、カナダ、オセアニア、ヨーロッパの最新情報と、留学生が知っておきたいポイントをご紹介します。

アメリカ:チップ文化の本場

アメリカはチップ文化が最も色濃く残る国のひとつ。レストランでは料金の15〜20%が目安とされ、タクシーやデリバリー、ヘアサロンなど幅広いサービスでチップが必要です。2020年以降はテイクアウトやデリバリーの利用増加に伴い、チップを求められる場面がさらに広がりました。キャッシュレス決済端末でチップ額を選ぶスタイルも定着しています。

カナダ:チップ率はやや高め

カナダもアメリカ同様、レストランやカフェでは15〜20%が一般的。パンデミック以降はテイクアウト時にもチップオプションが表示されることが増えました。学生アルバイトの場合、チップを含めた給与体系かどうかで手取りが変わることがあります。

オーストラリア・ニュージーランド:義務ではないけれど歓迎される

オセアニア地域では、チップは義務ではありません。基本的にサービス料込みの料金が多く、気持ち程度に小銭を渡すか端数を切り上げる程度で十分です。ただし、観光地や高級レストランでは5〜10%程度を渡す人も増えています。

ヨーロッパ:国ごとのルールをチェック

ヨーロッパは国によって習慣がさまざま。フランスやイタリアではレシートに「サービス料込み」と記載があれば追加チップは不要。一方イギリスやドイツでは5〜10%を上乗せするのが一般的です。北欧は不要とされることも多く、観光地以外ではチップを渡さなくても失礼になりません。

チップを払う場合

外食や配達サービスでは、会計時にチップが自動加算されているかをレシートで確認しましょう。キャッシュレス決済でもチップ欄があるため、現金がなくても支払えるようクレジットカードやデビットカードを準備しておくと安心です。

ワーキングホリデーなどでチップをもらう場合

アルバイトをする際は、チップの分配方法や税金上の扱いについて雇用先に事前確認しておきましょう。チップが給与に含まれるか、個人申告が必要かによって手取りや税務手続きが変わるため、勤務開始前にルールを把握しておくことが大切です。


海外のチップ事情は国や地域によって大きく異なり、2020年以降はキャッシュレス化や物価上昇で新しいスタイルが定着しつつあります。

留学やワーキングホリデー、ホームステイを予定している方は、訪れる国の最新ルールをチェックし、「ありがとう」の気持ちを大切に対応してみてください。ちょっとした心遣いが現地の人との距離をぐっと縮めてくれるはずです。

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